この記事の目次(6項目)
この分野で問われること
建設機械の問題は、機械の種類と用途、適する作業や土質、作業能力の考え方が中心です。施工計画の問題は、施工計画を立てる手順、事前調査の内容、施工計画書に書くこと、仮設の分類、工事に必要な届出が問われます。どちらも現場で日常的に触れている内容ですが、試験では「正しい組合せ」を選ぶ形で問われます。
この分野は、過去に何度も出ている考え方が繰り返し問われる傾向があります。一つひとつは難しくありませんが、似た機械や似た届出が多く、混同が失点につながります。整理表を自分で作ると効率よく覚えられます。
建設機械:機械名と用途を対で覚える
掘削・積込みはバックホウやローダ、運搬はダンプトラックやブルドーザ、締固めはロードローラやタイヤローラ、振動ローラといった具合に、作業の種類と機械を対で覚えます。土質で向き不向きがある点も問われます。たとえば粘性土の締固めと砂質土の締固めで適する機械が変わります。
取りこぼしやすいのは、作業能力の考え方です。機械の時間当たり作業量は、1サイクル当たりの作業量、サイクルタイム、作業効率などから求めます。計算そのものより、「どの要素が増えると作業量が増えるか」を問う形が多いので、式の構造を理解しておくと対応できます。
| 作業 | 主な建設機械 | 試験で問われやすい点 |
|---|---|---|
| 掘削・積込み | バックホウ、トラクタショベル | 地盤より低い所の掘削に向く機械はどれか |
| 運搬 | ダンプトラック、ブルドーザ、スクレーパ | 運搬距離と機械の適性 |
| 敷均し・整地 | ブルドーザ、モータグレーダ | 仕上げ精度と機械の違い |
| 締固め | ロードローラ、タイヤローラ、振動ローラ、タンパ | 土質(粘性土・砂質土)と機械の相性 |
| 基礎・杭 | 杭打ち機、アースオーガ | 騒音規制法の特定建設作業に該当するか |
施工計画:手順・事前調査・施工計画書
施工計画は、契約条件と現場条件の事前調査から始まり、施工方法・工程・仮設・安全・環境の計画へ進みます。土木工事共通仕様書(案)では、受注者は工事着手前に施工計画書を提出することになっており、記載事項には工事概要、計画工程表、現場組織表、主要機械、主要資材、施工方法、施工管理計画、安全管理、緊急時の体制、環境対策などが含まれます。
よく問われるのは、「施工計画は発注者の設計図書どおりに作ればよい」といった選択肢の正誤です。施工計画は受注者が自らの責任で立て、現場条件に合わせて工夫するものです。また、仮設には契約で指定される指定仮設と、受注者に任される任意仮設があり、この区別も頻出です。
工事の届出:期限と届出先を混同しない
施工計画の中で取りこぼしやすいのが届出です。騒音規制法の特定建設作業は、作業開始の7日前までに市町村長へ届け出ます(第14条)。建設リサイクル法の対象建設工事は、工事着手の7日前までに都道府県知事へ届け出ます(第10条)。どちらも7日前ですが、届出先が違います。
建設リサイクル法の対象となる規模は、建築物の解体は床面積80m2以上、新築・増築は500m2以上、修繕・模様替等は請負代金1億円以上、建築物以外の工作物は500万円以上です(施行令第2条)。土木工事は「500万円以上」が該当します。数字を4つセットで覚えてください。
この分野の勉強法
機械は「作業→機械→向く土質」の表、届出は「法律→期限→届出先→規模」の表を作ると、選択肢の違和感に気づきやすくなります。当サイトのオリジナル問題は各問に共通仕様書や条文へのリンクを付けており、外部監修はありません。間違えた問題からそのまま一次資料を読む流れを想定しています。
10問診断(登録不要)で建設機械・施工計画が最弱分野と出た人は、まず届出の4つの数字と機械の対応表から始めると、短時間で得点に結びつきます。
現場経験がある人ほど注意したい点
建設機械は、自社でよく使う機械については詳しくても、使わない機械の特徴は曖昧になりがちです。試験は全体から出るため、普段使わないスクレーパやモータグレーダ、タンパなども用途を確認してください。また、安全面では車両系建設機械の運転者の資格や、作業範囲への立入禁止など、労働安全衛生規則の規定も関わります。
施工計画は、自社の施工計画書の書式を思い浮かべると理解が早い一方、共通仕様書が定める記載事項と自社書式が一致しない場合があります。試験は共通仕様書の内容で問われるため、国交省の資料で記載事項を一度確認しておくと、選択肢の判断に迷いません。
届出は「誰が」「いつまでに」「どこへ」の3点をセットで覚えてください。期限が同じ7日前でも、届出先と届出者が違う点が、この分野の典型的な取りこぼしです。
建設機械の問題は計算が多いですか?
計算そのものを求める問題は多くありません。作業能力の式の要素や、どの機械がどの作業に向くかを問う形が中心です。
騒音規制法の届出は誰が出しますか?
指定地域内で特定建設作業を伴う建設工事を施工しようとする者が、作業開始の7日前までに市町村長へ届け出ます(騒音規制法第14条)。
施工計画書は必須問題のどのあたりで出ますか?
No.48〜66の必須問題の中で、施工計画・仮設・届出として出題されます。年度により問題番号は動くため、全国建設研修センター(jctc)の試験問題で確認してください。